MI6の元スパイ曰く、スパイの最大の目的は国家を守ること。
２番めは競争の中で優位に立つこと。地政学的にも思想的にも。
世界中の国が対外諜報機関をもって国を守ろうとしている。それが世界では当たり前のことで、対外諜報機関を持たない日本の姿は、世界では非常識だと言える。
日本でスパイ機関を持とうとすれば、中国、韓国、北朝鮮の諜報機関が、マスコミ、政治家、ネット工作を通じてその案を潰してしまいます。
日本人の政治的、社会的思想を洗脳して、脅威じゃなくする。日本人は去勢されてる。
だから未だに日本のスパイは復活できていない。第二次大戦前はとても優秀なスパイ機関があったようですが。
本書には各国のスパイの概要が描かれています。ロイターなどで活躍した国際ジャーナリストの著者が、スパイ100人に取材して書いた本です。かなり面白かった。
MI６とは？スパイは何人いて、どんな仕事してるの？
・MI6には現在2500人以上が勤務している。
・BBCによると、2020年には3500人にする予定。
・こうした人員以外に世界中に大量の協力者を抱えている。
・マネジメントのポジションにいる「エージェント（スパイ）」は50人以下。つまりどんな作戦が行われているか把握しているスパイはそれだけしかいない。
・エージェントにはランクがあり、上級エージェントは「009」「008」とランク付けされている。「009」が最も優れており最も数が少ない。
・このランク付けについての情報は近々機密解除され、ジェームズボンド映画で扱われる予定になっている。「007」のランクは少し劣っているということ。
・その下にはアソシエートエージェントとなる諜報員（オペレーションオフィサー）などのサポートスタッフが、300～400人いる。彼らも優秀なエリート集団である。こうしたスタッフすべてがスパイという定義になるだろう。
・エージェントの権力は絶大でエリザベス女王にもアクセスできる。
・工作のための資金は使い放題である。すべては彼ら個々の判断に委ねられている。
・CIAには監査とかあるが、MI6のスパイにはない。サポートの諜報員でも、領収書のいらない経費は年間3万ポンド（450万円）は使える。
・ただ必ず監視員はおく。エージェントを中心に工作チームを編成する場合、サポートするスタッフの中に必ずエージェントの動きを監視する「ツーアンドシ―イング」という役割のスタッフが密かに任命される。それによってエージェントの暴走や不穏な動きを察知する。
・殺しのライセンスはある。国家の利害のためには「違法な活動」が許されていて、それには殺傷が含まれている。明確な権利として定められており、そんなことはスパイの世界では常識だ。それにより内部の人間が消されたり監視役が消されたりすることもある。
・世界の現場にはインプラント（協力者）がいて、それぞれがエージェントをサポートする。インプラントは現地の市民であり国籍を持ってる場合もある。なので自然といろんな準備ができる。
・インプラントはこちらがMI6であると知らない場合がほとんど。政府関係者とか外交官とかそんな風に思っている。実際は作戦のために現地に入っているのだが。
・50人以下しかいないエージェントは、誰とも個人的な関係を持たないよう求められる。規則には書いてない。そう書くと人権問題になるから。でも実態は妻も子どももダメ。特定の恋人も作ってはいけない。エージェントには家族はいない。好きなだけ女性や男性を抱いてもいいが恋人はダメ。それは弱みになる。そこから情報を搾取されてしまう。
・エージェントが特定の女性と頻繁に会うようになったら監視がつく。旅行にでも行ってひとつの情報でも漏らそうものなら、そのスパイはその旅行先から戻って来れない。
・それでもどうしても結婚したいスパイもいる。その場合はエージェント仕事から外されサポートスタッフに回ることになる。
・それを条件にしてエージェントを雇う。ダニエル・クレイグのようなモテ男ではエージェントは務まらない。そういうモテる人はそもそも雇わない。
・エージェントには白人、黒人、女性もいる。映画とは違い太った人も多い。ただ天才的な人が多く11か国語を使える人もいる。
・MI6のスパイの経歴は防衛関係出身者が多い。メディアなどのコミュニケーション系の機関から来る人もかなりいる。
・エージェントになるには何年も時間をかけて研修のような調査活動を続ける。その期間を経てからエージェントになれるが、フィールドワークに従事するにはそれから2～3年後になる。
・CIAなら家族も持てて子どもを作って、学校に行かせたりしながら日常を過ごせる。MI6のやり方はストイックすぎる。
・MI6の本部はロンドンボクソールのテムズ川沿いにあるが、そこに日々出勤してる人はスパイをサポートしている人たちや幹部など。
・本部に出勤する際はまず別の省庁に出勤してから本部に行く。本人の素性が特定されないようにするため。
・本部にはふだんからそんなに人はいない。
・海外に行くときは偽名、偽造の肩書と経歴、カードなども全部偽造。ちゃんとした会社に勤めている人に扮する。駐在員のような立場になる。新しい身分は時間をかけて身につける。違う名前を使うには違う人格になる必要があるから。
・最近はサイバー攻撃、サイバースパイ工作が、従来の伝統的なスパイ工作にとって代わってきている。
・各国の諜報機関の間でもサイバー戦争はしょっちゅう行われている。
・映画で見るスパイの道具は実際に存在するものをモデルとしたものが多いが、いわゆる機密扱いでないタイプ。現場でスパイが使ってるもののほうが性能はいい。映画より実際に使ってるデバイスのほうがすごい。
・ハニートラップ。イギリスには良家の子女が留学する。サウジ王家の娘の彼氏はMI６から送られた諜報員。別のケースでは王族の子息が中国出身の女性とデートするようになったことがあるが、MI6の工作で別れさせた。
・退職後は履歴書に諜報機関にいたことは書いてはならない。そうすると職歴に空白ができる。表向きは外務省に勤務してたする場合が多い。CIAは国務省勤務という。現役のころは政府の通信部門とか観光省とか。
・退職後も特別手当がつく。勤務時の年収が50万ポンドならその60％を毎年受け取ることができる。しかも辞めてから何年も続く。
・そうしないと他国がすぐにリクルートする。MI6を辞めるとロシアが接触。同僚は800万ドルで協力者にならないかとオファーしてきた。
・007の「Q」は実在する。技術テクノロジー部門のトップのことで、実際に「Q」と呼ばれている。
なぜイスラエルは技術大国なのか？
イスラエルの個人の革新を可能にしてるのが徴兵制度。男性は3年、女性は2年兵役に就く。その間にイスラエルの若者は国を守る意識を徹底的に叩きこまれる。戦いの前線に送られ（回りは敵だらけ）、死と向き合う。
徴兵制は若者の中から優秀な人材を見つけ出し、育成も行っている。すべての若者を入隊前にスクリーニングする。そのとき秀でた才能のある人材は青田買いをして、軍が学費を負担して専門的な分野で学ばせる。徴兵の時期を変更するケースもある。毎年1000人の高校生が選抜されて、軍に入る前に軍の意向で大学に送られる。
選ばれし学生は大学卒業後に入隊し、職務経験を軍で積ませて能力を磨く。3～5年で除隊するとこれらの人材は立派な即戦力になっている。これが世界的にみてイスラエルがエンジニアなど先端情報で人材の宝庫といわれる所以。
中国のサイバー攻撃のターゲットは日本
中国は世界でトップクラスのサイバー戦争能力を持つ国。アメリカとも渡りあえる。主なターゲットは日本、台湾、アメリカ。
2020年東京五輪。日本の失態を促す動きをする可能性が高い。国としての日本の信用を落とすまたとない機会。中国の政府ハッカーが五輪を狙う理由は、金銭やインフラ攻撃ではない。日本の評判にダメージを与えることに絞られている。
他には日本のキャッシュレス決済アプリ。今後日本のキャッシュレス決済は台頭してくる。その信用度に傷をつけまだ芽が若いうちに潰そうとしている。こういう攻撃は一企業では対応しきれない。
韓国のサイバー攻撃と日本におけるスパイ活動
実は韓国もサイバー攻撃を日本にしかけている。技術力をもつ日本企業に対するサーバー工作、大手メディアへの工作。
闇サイトで韓国軍人ハッカーが日本企業を攻撃する仲間を募っているやり取りも確認されている。結局ロシア人ハッカーと接触していた。
他には韓国のハッカーは日本の化粧品会社をターゲットにしている。日本の化粧品はアジアで高い人気を誇っていて、その製造方法を盗み出して模倣し、安価に別ブランドにして売る。いわゆる「パクリ」であるが盗まれた側がその事実すら気づいてないことも少なくない。この手の攻撃には韓国政府も絡んでいる。
もうひとつ不穏な動きは、韓国国家情報院の関係者が、スマホで使われる韓国系アプリを使って、日本人や企業の情報をかなりつかんでるとうそぶいていること。日本の政府関係者は「GSOMIAなどで日韓の緊張感が最高潮にあった際には、アプリを利用している大企業などの情報はすべて握っていると、強迫じみたメッセージを伝えてきた」と語っている。
今や生活に必要不可欠になったスマホの韓国アプリ。これを韓国がスパイの道具として使っていると政府関係者が認めている。
とくに生体情報は貴重である。健康状態が悪かったり持病を抱えているような要人。手術が必要でドナーを探している要人。借金がある要人。子どもを有名学校に入れようとする要人。そうした人の「弱み」や「隙」を知ろうとしている。そうした人に接触してきて金銭や裏工作で協力して、その代わりにスパイとして働かせるのである。
日本のサイバー工作組織の現状
日本には対外情報機関がないばかりか、国内外で情報活動をできるサイバー工作組織も存在しない。いま日本では、内閣サイバーセキュリティセンター（NISC）がサイバーセキュリティ対策を仕切っている。ただこの組織には実働部隊がなく、省庁間や業界団体にサイバーセキュリティ関連の情報を提供するのが主な業務であり、専門家の中には「消防車を持たない消防庁」と揶揄する向きもある。
防衛省にはサイバー防衛隊という部隊がある。ただこの部隊は防衛省と自衛隊のネットワークを守るためだけに存在し、スパイ工作だけでなく、日本の省庁やインフラ施設などがサイバー攻撃で破壊されても何もしてはくれない。彼らの任務ではないからだ。
結局民間企業や個人は自分たちで中国ように巧妙な国家的サイバー攻撃を仕掛けてくる国家に対応しなければいけないという状況にある。警察当局はといえば、サイバー攻撃を受ければ操作はしてくれるが守ってはくれない。
対外諜報機関もサイバー部隊も持たない日本は、これからの時代に本当に世界と伍していけるのだろうか。一刻も早くその問いについて真剣に検討し、何をすべきか議論すべきなのである。性善説は通用しない。
ロックマンとかデジモンが戦ってくれたら、日本は強そうなんだけど。
