【第３の超景気/嶋中雄二】書評と要約

日本経済は２０１８年のいま、好景気だそうです。

短期、中期、長期、超長期の４つの循環がすべて上昇方向のベクトルで一致する、「ゴールデンサイクル（黄金循環）」に突入していると。

著者は三菱UFJモルガンスタンレー証券、景気循環研究所長の嶋中氏。

４つの循環とは何か？波動です。

①キッチンサイクル
短期循環。在庫投資。周期４．９年。２０１９年まで上昇。上昇局面は平均２．７年。

②ジュグラーサイクル
中期循環。設備投資。周期９．６年。２０１８年まで上昇。上昇局面は平均４．７年。

③クズネッツサイクル
長期循環。建設投資。周期２５．６年。２０２５年まで上昇。上昇局面は平均１３．５年。

④コンドラチェフサイクル
超長期循環。インフラ投資。周期５６年。２０２８年まで上昇。上昇局面は平均２８年。

著者は言います。③と④の２つのサイクルが上昇で重なった時期は過去２回あったと。「坂の上の雲」の時代と、「ALWAYS３丁目の夕日」の時代です。１９０４年～１９１６年と１９５１年～１９６８年。

そして今回が３回目。２０２５年まで歴史的勃興期にあたる。それが本書のタイトルの意味。

日本の景気は上昇をしていくのか？カギは大阪万博にあるという。

目次は以下。

序　章　「第３の超景気」に位置する日本経済

第１章　複合循環とは何か

第２章　最長景気達成も､五輪後は21年にかけ深い後退に

第３章　23年に底入れし､設備投資の波は27年に向け再上昇へ

第４章　東京五輪･大阪万博に向けて上昇する建設投資の波

第５章　56年ぶりの上昇軌道にあるインフラ投資の波

第６章　米国･中国の複合循環

終　章　期待できる日本経済の第3の歴史的勃興期

補論１　景気循環論への3つの疑問

補論２　経済学説にも周期性が

以下に３つの読書メモを。

五輪の後は大阪万博

日本政府は２０２５年国際博覧会で大阪を立候補した。競合はパリ郊外、ロシア中部のエカテリンブルク、アゼルバイジャンの首都バクーの３都市。パリは辞退の方向。２０１８年１１月の投票で開催国が決まる。大阪万博の会場は人工島の「夢洲」。

開催が決定すれば、２０２０年東京五輪とセット開催。６４年東京五輪＆７０年大阪万博の再現となる。開催期間は２０２５年５月３日～１１月３日の１８５日。

開催にかかる費用は会場建設費が１２５０億円、運営費が８００億円、入場者規模は３０００万人。経済波及効果は約１．９兆円。

２０１９年消費増税がある。２０２０年東京五輪終了後、景気は２０２１年１１月ごろ谷となる。大阪万博が獲得できれば、いざなぎ景気の時と同じようなことが２０２５年７月にかけて発生する可能性が高い。２０２７年に向けてリニア景気も控えている。大阪万博が日本の命運を握っている。

今後の日本関連イベント予定

１８年９月：自民党総裁選

１８年１１月：万博開催都市決定

１８年１１月～１２月：政府は２０１９年５月１日からの新元号を選定

１９年３～４月：統一地方選

１９年４月：天皇陛下退位

１９年５月：新天皇陛下即位、改元

１９年６月：大阪G20

１９年夏：参院選

１９年７月：アフリカ開発会議（横浜？）

１９年９月：ラグビーW杯

１９年１０月：消費税１０％引き上げ

２０年７月：東京五輪

景気循環論に対する３つの批判パターン

景気循環論には批判も根強い。批判には３つのパターンがある。

①構造論
過去については循環論があてはまったが、複雑な世の中になったので構造的な理解が必要だ。

⇒構造的変化も循環する

②人口論
日本社会は人口が減少している。これまでのような循環論は困難。

⇒「デフレの正体」とか「未来の年表」の説得力はすごい。しかし以下表のように１８７０年からの１２５年間、日本の人口と実質GDPの推移をみると、人口と経済の成長はほとんど関係がない。設備投資により１人当たりGDPを成長させればよい。

③変動論
現実の経済は循環論のような単純な繰り返しではない。もっと複雑な変動。

⇒変動論も循環論に吸収されてしまう。