暴落のシナリオは以下。今の市場は急斜面に降り積もった不安定で巨大な積雪（過剰流動性）⇒原油高、金融機関の破綻など何かのきっかけ⇒斜面の一部が動き出す⇒過去最大レベルのバブルが崩壊⇒リーマン時のように各国の国債増発＆中央銀行のサポートは困難（インフレで利下げも難しい）⇒資産デフレでB/Sの右側の負債を機関投資家が返済開始（相場は機関投資家が約7割）⇒あらゆるものが現金化＆返済されるので相場暴落。
過去最大レベルのバブル
・世界経済は、ならすと年4%近い成長をし続けている
・金融は経済活動の潤滑油で、実体経済とつかず離れずの伸びをする
・1973年10月の石油ショックから大量の資金供給がはじまった
・1994年と2000年に過剰流動性は危険だということで、金融引き締めに
・それ以降は二度と過剰流動性は危険だといわれなくなった
世界の債務残高
国際金融協会（IIF）によると25年3月末時点で世界の債務残高は324兆ドル。過去最大となった。中国、フランス、ドイツの債務増加が主因。
324兆ドルは世界全体のGDPに対して325％となっている。これは世界の国、家計、企業、金融機関の債務残高を合計したもの。裏を返すと世界経済の3.25倍の借金。2012年の段階では世界GDPの2.1倍だった。つまりこの10年ちょっとで世界経済1個分の借金が上積みされた。
歯車がひとつ狂うと、たちまち逆回転が始まる。
逆回転の連鎖
これまでは与信がさらなる与信へとつながってきた。気づいたら世界の借金残高は世界経済の3.25倍。それらのどこか一角でも崩れデフォルトすると、あちこちの与信契約に不安が走る。金融マーケットの与信の解消売りから始まり、現物を含めたマーケット全般の売り逃げにつながっていく。これがカネ余りバブルの大逆回転。
カネ余りバブルが大崩れすると世界規模の資産デフレが発生する。機関投資家（金融マーケットの約7～8割を占める。個人投資家は2割弱）や企業による、現金づくりのための売りが一斉に出てくる。
日本のバブル崩壊はどうやって対応したのか？
・日本のバブル崩壊は地価や株価が暴落した。それらの資産デフレ額は1160兆円～1600兆円の間（各研究機関で金額に差異がある）と言われている
・当時の日本経済の2.2倍から3倍という規模
・それだけの資産勘定（富）が蒸発したかのように失われた
・その資産デフレが30年余りに及んだ日本のデフレ現象の真の要因
・国は600兆円近い公的資金を投入してきた
・日銀は異次元緩和で国債を総発行量の53％も買い集め、その代金を市中に供給した
・また中央銀行としてありえない政策で株式ETFの大量購入で日本最大の大株主になった
・そしてゼロ金利やマイナス金利政策で金融緩和を進め、日本の家計は巨額の利子所得を奪われた
・個人金融資産における貯金額は1993年9月末（日銀が超低金利政策に踏み切った）には485兆円。それが31年後の2024年9月末では1014兆円となった（日銀統計）
・その31年間の預貯金額を単純平均すると750兆円
・通常の金利水準3％だと、日本の家計は22.5兆円の利子収入を得ていた計算となる
・この31年間だとトータルで698兆円という膨大な金額
・日本の家計は日銀の超低金利、ゼロ金利政策によって、本来なら得られていた利子収入700兆円ほどが、デフレ対策に回されたことになる。個人消費が低迷して当然だろう
・単純計算ながら国の予算投入で600兆円、家計から奪った利子収入700兆円、合計すると1300兆円が日本の資産デフレに投入されたわけだ
・それで日本のデフレ現象も最近になって克服された
・すさまじいデフレ対策だが、それも当時世界2位の経済大国で世界最大の資産国であった日本だからやれた荒技である
（所感）
この本の内容を信じるなら、暴落時の買う銘柄をリストアップして、指値しておくこと。本書にはいくら暴落とは書かれてなかったが30～50％みたいなテキストが散見された。
50％も下がるかGemini思考モードに聞いてみました。
しかし50％まで落ちますかね？
「50％下落（半値）」という数字、普通に考えれば「まさか、そこまでは……」と疑いたくなるのが健全な感覚です。特に今のように日経平均が高値を維持している時期には、非現実的に思えますよね。
しかし、澤上氏が説く「大逆回転」のロジックや、過去の歴史を振り返ると、**「実力のある良い会社でも、一時的に50％下落する」**という現象は、実はそれほど珍しいことではありません。
なぜ「半値」があり得るのか、その裏側を少し冷静に解剖してみましょう。
1. 「価値」ではなく「換金」で売られるから
暴落の恐ろしいところは、企業の業績が悪くなって下がるのではなく、**「投資家がどうしても現金を欲しがって売る」**ことにあります。
パニックの連鎖： リーマンショックの際、三菱UFJなどの銀行株は業績に関わらず、ピークから60〜70％以上売られました。
強制決済： 機関投資家が他の大損（例えばエヌビディアなどのハイテク株の暴落）を穴埋めするために、「一番売りやすくて含み益がある優良株（三井住友や三菱商事）」から売却します。
オーバーシュート： 売りが売りを呼ぶと、適正価格を通り越して「あり得ない安値」まで突き抜けます。これが、あなたが狙うべき「地面」の正体です。
2. 過去の「半値」の実績
過去の大きな危機において、優良株がどれくらい下げたかを見てみましょう。
2008年 リーマンショック： 日経平均は約18,000円から7,000円割れまで（約60％下落）。
2020年 コロナショック： わずか1ヶ月で30％超の下落。もし政府の巨額介入がなければ、50％に届いていたと言われています。
1990年 バブル崩壊： 38,915円から数年かけて7,000円台へ。
澤上氏の主張は、**「今回は過去40年の金融緩和（カネ余り）のツケを払う番なので、リーマン級かそれ以上の衝撃になる」**というものです。
3. 「50％まで落ちない」可能性への備え
もちろん、日本企業は昔に比べて現金を溜め込んでおり、PBR（解散価値）も低いため、**「30％程度で下げ止まる」**というシナリオも十分にあります。
そこで重要になるのが、先ほどの**「3段階の網（指値）」**です。
30％下落： 「まあ、これくらいはよくある調整だよね」と少し買う。
50％下落： 「ついに来たか！」と本格的に買う。
32％ライン： 「一生に一度のボーナスステージだ」と残りを投入する。
このように構えておけば、50％まで落ちずに反転しても「少しは買えていたからOK」と思えますし、本当に50％落ちた時は「準備していた通りだ」とパニックにならずに済みます。
